関東大震災100年 温故備震 ～ふるきをたずね明日に備える～
1923（大正12）年9月1日、午前11時58分に起きたマグニチュード7.9の大地震は、火災、津波、土石流をともなう未曾有の大災害となりました。かろうじて生き残った人のなかには、火傷や骨折などの重傷者、病人、高齢者、妊産婦、乳幼児など、支援なしで生き延びることが困難な人が少なくありませんでした。
そのときすでに日本赤十字社は、戦時救護のノウハウを活かして自然災害に対応する救護班や救護資機材を整備していました。また、全国の赤十字の支部や病院に加え、活発に活動するボランティアの存在がありました。このような日ごろからの備えと全国的なネットワークが、日赤による関東大震災での救護活動の基盤となったのです。
また国際的には、第一次世界大戦終結の翌1919年に赤十字社連盟が発足し、戦争が終わってもなお苦しむ人々のために平時の赤十字活動を推進することを確認したばかりでした。その4年後に日本で大震災が発生したことを知った世界の赤十字社は、日本を支えるべく立ち上がりました。
日赤の歴史は、救護活動の経験と反省をくり返し、備えを改善してきた歴史でもあります。しかし、どんなに救護活動そのものが進歩したとしても、大災害時に救える命には限りがあります。本特別企画では、「温故知新（おんこちしん）」を言い換え「温故備震（おんこびしん）」と題しました。この言葉には「関東大震災をふりかえることで、明日の災害に備えてほしい」という願いを込めています。
備えることは行動すること。一人ひとりが最善の行動をとるために、先人の取り組みをふりかえります。
関東大震災概要
| 発生年月日 | 1923（大正12）年9月1日 土曜日 午前11時58分 |
|---|---|
| 地震規模 | マグニチュード 7.9 |
| 震源 | 神奈川県西部（相模湾内）、深さ23km |
| 被災地域 | 1府6県（東京府、神奈川県、千葉県、静岡県、埼玉県、山梨県、茨城県） |
| 死者行方不明者 | 約10万5000人 （内） 焼死：約9万2000人 倒壊等：約1万1000人 津波・土砂崩被害：約1000人 地震に伴う事故等：約1500人 |
| 被災人口 | 約340万人 |
| 倒壊・焼失・流出家屋 | 約37万棟 |
| 日赤の活動 | |
| 救護実数 | 56万2381人（延206万7500人） |
| 活動職員総数 | 4466人 |
| 救護機関総数 | 193（救護所、臨時病院、産院など） |
＊表は「1923関東大震災報告書第1～3編」（中央防災会議 災害教訓の継承に関する専門調査会、2009年）、『減災と復興 明治村が語る関東大震災』（武村雅之、風媒社、2018）、『日本赤十字社社史稿第4巻』を参考に作成
用語解説
- 赤十字社連盟：現在の国際赤十字・赤新月社連盟（IFRC）。1919年に発足。各国の赤十字社と赤新月社の国際的連合体で、自然災害時の救護活動や保健・衛生事業の連絡・調整などを行う
- 救護員：戦時並びに自然災害時に救護業務に従事させる者のこと（1923年当時）。医師、看護師、調剤員（薬剤師）、事務職など
- 救護班：救護員のチーム。当時は約20人規模が主で、歯科医、産婆（助産師）などを加えることもできた（2022年現在、救護班編成は6人が基本で、必要に応じ増減できる）
- 救護所：被災現場などで病人やけが人に対して応急的な治療を行う場所
- 救護資機材：医療器具、医薬品、消毒剤、包帯等備品、照明器具、テント、担架、寝具、救護員被服などを指す
- 義捐金：当時、被災者のための寄付金という広い意味で使われていた用語。現在の義援金とは意味合いが異なるため、本企画展では「義捐金」という当時の表記を使用している
原文出處 日本赤十字社